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地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センターは、谷口 優先生らの「社会参加と地域保健研究チーム」による「ペット飼育と認知症発症リスク」に関する研究論文が科学誌「Preventive Medicine Reports」に10月11日に掲載されたと発表した(プレスリリース『「ペット飼育と認知症発症リスク」犬の飼育を通じた運動習慣や社会との繋がりにより認知症の発症リスクが低下することが初めて明らかに』)。ペット飼育と認知症発症との関連性を明らかにした発表は、本邦が初のこと。

• Protective effects of dog ownership against the onset of disabling dementia in older community-dwelling Japanese: a longitudinal study(地域在住日本人高齢者における犬の飼育の認知症予防効果)

研究チームは、これまでの研究から、犬を飼育する高齢者ではフレイルや自立喪失(要介護認定および総死亡)が発生するリスク(一定の期間で事象が発生する確率)が大幅に低いことを報告している。また、犬の飼育者のうち、運動習慣を持つ高齢者において、負の健康事象が発生するリスクが低いことが確認されている。

今回の研究では、フレイルや自立喪失、運動習慣と強く関連する認知症に着目し、ペットの飼育が認知症(要介護認知症＝要介護認定における認知症高齢者の日常生活自立度に基づく定義)の発症と関連するのかどうかを調べた。

2016年に東京都A区での疫学調査に応答した11,194名の調査データを使用した。研究対象者の平均年齢は74.2歳、女性の割合は51.5％。研究対象集団における犬の飼育率は8.6%、猫の飼育率は6.3%で、2020年までの介護保険情報に基づく要介護認知症の新規発症率は5.0%であった。

犬の飼育者と猫の飼育者のそれぞれの社会医学的特徴から傾向スコアを算出し、逆確率重み付け回帰分析によりペット飼育者の認知症発症リスクを調べた結果、犬非飼育者に対する飼育群の認知症発症オッズ比は0.60、猫非飼育者に対する飼育群のオッズ比は0.98であった。

犬の飼育と運動習慣または社会的孤立との組み合わせ別に認知症発症リスクを調べた結果、犬飼育かつ運動習慣有の群、犬飼育かつ社会的孤立無の群のリスクが有意に低かった。

犬の飼育者では、非飼育者に比べて認知症が発症するリスクが40%低いことが示された。また、犬飼育者のうち、運動習慣を有する人、社会的孤立状態にない人において認知症発症リスクが低下することが明らかになった。一方で、猫の飼育者と非飼育者との間には、意味のある認知症発症リスクの差はみられなかった。

日常的に犬を世話することによる飼育者への身体活動や社会参加の維持が、飼育者自身の認知症発症リスクを低下させていることが考えられる。